WEB認印の作り方|ブラウザで認印を無料作成・フリー素材との違い

web認印の作り方|ブラウザで認印を無料作成・フリー素材との違い

WEB認印はブラウザだけで無料で作れる

認印は、ブラウザ上のツールに名字を打ち込むだけで無料で作れます。専用ソフトのインストールも会員登録も要りません。出来上がるのは背景が透けた朱色の丸印(PNG画像)で、Wordや申込書のPDF、社内の回覧資料などにそのまま貼り付けて使えます。

TEMPLEX の電子印鑑作成ツールなら、「個人」タブで名字を入れるだけで、登録不要・完全無料で認印(丸印)の印影を作成できます。色やフォント、朱肉のかすれ具合まで調整できるので、見た目も実際のハンコに近づけられます。

TEMPLEXの電子印鑑作成ツール
TEMPLEXの電子印鑑作成ツール

「WEB認印」と呼ばれるものは、紙のハンコを押す代わりに使う画像の印影です。社内文書や受領印など、認印で足りる場面で活躍します。一方で、実印や銀行印の代わりにはならない点は後半で説明します。

WordやExcelに貼るときのコツです。Wordでは画像をそのまま挿入すると行が押し下げられてレイアウトが崩れることがあるので、画像を選んで「文字列の折り返し」を「前面」にすると、文字の上に自由に重ねられます。ExcelやPowerPointは画像が最初からセルや本文の上に浮くので、ドラッグで位置を合わせるだけで済みます。

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ブラウザで認印を作る手順

TEMPLEX の電子印鑑作成ツールを例に、認印を作る流れを示します。所要時間は1分ほどです。

  1. 「個人」タブを選ぶ。法人の角印・日付印・住所印ではなく「個人」を選ぶと、丸い認印になります。
  2. 名字を入力する。「お名前」欄に「田中」のように名字だけ入れれば一般的な認印になります。
  3. 色は朱色にする。認印は朱色が基本です。青や黒のほか、カスタム色も選べます。
  4. 「印影のリアルさ」をオンにする。朱肉のかすれや濃淡が加わり、本物のハンコに近い見た目になります。
  5. PNGで保存、またはテンプレートで使う。「PNG保存(透過)」で画像をダウンロードするか、「テンプレートで使用」で TEMPLEX の書類にそのまま反映できます。背景が透過しているので、書類の文字や罫線の上に重ねて押しても下の文字が白く塗りつぶされず透けて見え、実際に押したように自然に見えます
電子認印を作る流れ
電子認印を作る流れ

名字だけ・氏名・縦書きの使い分け

認印は名字だけが一般的です。「田中」のように名字だけ入力すると、文字が縦に並んだ一般的な丸印になります。フルネームで作りたい場合は、「田中 太郎」のように姓と名のあいだにスペースを入れると、姓と名で列が分かれた印影になります。スペースの位置で列の分かれ方が決まるので、見た目を見ながら調整できます。

作った印影はブラウザ(localStorage)に保存されるため、次に開いたときも同じ認印を呼び出せます。色やフォントを変えて複数パターンを作り、用途で使い分けるのもおすすめです。

「無料の認印フリー素材」との違いと注意点

「認印 フリー素材」で出てくる配布画像をダウンロードすれば、入力すら不要で済みます。ただし、よくある名字の素材は同じ印影が不特定多数に出回っているという弱点があります。誰でも同じ画像を入手できるため、その印影だけでは「誰が押したか」を区別できません。

セキュリティを扱う解説でも、同じツールや素材を使えばまったく同じ印影が作れてしまい、作成者を特定できない点が無料素材の注意点として挙げられています。

無料で作成した電子印鑑は、同じツールやソフトなどを使えばまったく同じ印影が作成でき、作成者の特定は不可能です。
— 出典:NTT東日本「電子印鑑のセキュリティは大丈夫?」

そのため、重要書類では不特定多数が使える配布素材を避け、自分の名前で作った印影を使うのが無難です。自分の名字を入力して作るタイプなら、少なくとも「適当に拾ったありもの」ではなく自分用に生成した印影になります。日常の社内文書なら素材でも実用上は困りませんが、提出先や取引先が絡む書類ほど自作に寄せておくと安心です。

どの作り方でも、画像の印影はコピー・加工が容易です。重要度が高い書類ほど、印影そのものより「誰がいつ承認したか」が分かる仕組み(電子署名やワークフロー)で本人性を担保する方が確実です。

WEB認印の使いどころと限界

WEB認印が向いているのは、認印で足りる場面です。具体的には次のような用途で使われます。

  • 社内の回覧資料・稟議・報告書の確認印
  • 宅配便の受領印、社内での受け取り確認
  • 申込書や各種フォームの「認印」欄
  • 見積書・請求書など、社外宛でも認印で足りる書類への押印

一方で、実印や銀行印の代わりにはなりません。実印は市区町村への印鑑登録、銀行印は金融機関への届け出によって初めて効力を持つもので、ブラウザで作った画像の印影を登録印として登録することはできません。不動産の登記など実印・印鑑証明書が要求される手続きでは、WEB認印は使えないと考えてください。

また、契約書のように本人性や証拠力が重視される書類では、画像の印影だけでは証拠としては弱いとされます。どこまで法的な効力を持つのか、どんな書類なら問題ないのかは、効力をまとめた次の記事で詳しく確認してください。

電子印鑑に法的効力はある?|印影画像・電子印鑑・電子署名の違いと証拠力
電子印鑑

電子印鑑に法的効力はある?|印影画像・電子印鑑・電子署名の違いと証拠力

電子印鑑に法的効力はあるのかを法的根拠から解説。そもそも押印は必須でなく書類自体は有効ですが、もしものときの「証拠力」は別問題です。印影画像・電子印鑑サービス・電子署名の3段階の証拠力、電子署名法3条・民訴法228条4項、印紙税や電子帳簿保存法との関係、社内用と重要契約の使い分けまで整理します。

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コラム著者・編集者

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